第二種電気工事士で覚える数字（119項目）
接地工事、絶縁抵抗、許容電流、分岐回路など、第二種電気工事士の学科試験で使う数字を、電技解釈や電気工事士法の条文で確かめて並べました。D種接地工事は100Ω以下、対地電圧150V以下の電路の絶縁抵抗は0.1MΩ以上、直径1.6mmの電線の許容電流は27Aです。各行の補足に根拠の条文を書いています。
電圧の区分と一般用電気工作物
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 低圧（交流） | 600V以下 | 電気設備に関する技術基準を定める省令 第2条 |
| 低圧（直流） | 750V以下 | 同 第2条 |
| 高圧（交流） | 600V超7,000V以下 | 同 第2条 |
| 高圧（直流） | 750V超7,000V以下 | 同 第2条 |
| 特別高圧 | 7,000V超 | 交流・直流とも（同 第2条） |
| 一般用電気工作物の受電電圧 | 600V以下 | 電気事業法施行規則 第48条第1項 |
| 一般用電気工作物になる太陽電池発電設備 | 10kW未満 | 10kW以上50kW未満は小規模事業用電気工作物（電気事業法施行規則 第48条第2項・第4項） |
| 小規模事業用電気工作物になる風力発電設備 | 20kW未満 | 風力は出力にかかわらず小規模事業用の区分（同 第48条第4項で基準が0kW） |
| 一般用に含まれる内燃力・燃料電池・スターリングエンジンの発電設備 | 10kW未満 | 同一構内で電気的に接続され合計50kW以上になるものは除く（同 第48条第2項） |
電気工事士法・電気工事業法・電気用品安全法
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 免状を交付する者 | 都道府県知事 | 第一種・第二種とも（電気工事士法 第4条） |
| 第一種電気工事士の定期講習 | 5年以内ごと | 免状の交付を受けた日から。自家用電気工作物の保安に関する講習（電気工事士法 第4条の3） |
| 第一種電気工事士免状に必要な実務経験 | 3年以上 | 試験の合格に加えて必要（電気工事士法 第4条第3項、同法施行規則 第2条の4第2項） |
| 第一種が従事できる自家用電気工作物（需要設備）の最大電力 | 500kW未満 | 500kW以上の需要設備は自家用電気工作物から除かれる（電気工事士法 第2条第2項、同法施行規則 第1条の2） |
| 簡易電気工事（認定電気工事従事者）の電圧 | 600V以下 | 600V以下で使う自家用電気工作物の電気工事。電線路に係るものを除く（電気工事士法 第3条第4項、同法施行規則 第2条の3） |
| 認定電気工事従事者に必要な実務経験（第二種の場合） | 3年以上 | 第二種の免状交付後。実務経験の代わりに認定電気工事従事者認定講習の修了でもよい（電気工事士法施行規則 第4条の2第2項） |
| 軽微な工事（免状不要）の電圧 | 600V以下 | 差込み接続器・ソケット・開閉器にコードやキャブタイヤケーブルをつなぐ工事など（電気工事士法施行令 第1条） |
| 軽微な工事になる小型変圧器の二次側配線 | 二次電圧36V以下 | 電鈴・インターホン・火災感知器など（電気工事士法施行令 第1条第4号） |
| 電気工事業の登録の有効期間 | 5年 | 2以上の都道府県に営業所があれば経済産業大臣、1都道府県なら知事の登録（電気工事業法 第3条） |
| 主任電気工事士になれる第二種電気工事士 | 実務経験3年以上 | 免状交付後の実務経験。第一種電気工事士は実務経験の要件なし（電気工事業法 第19条） |
| 電気工事業者の帳簿の保存期間 | 5年間 | 記載の日から（電気工事業法施行規則 第13条） |
| 特定電気用品のPSEマーク | ひし形 | 特定電気用品以外の電気用品は丸形（経済産業省「電気用品安全法の概要」） |
接地工事の種類と接地抵抗値
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| A種接地工事の接地抵抗値 | 10Ω以下 | 高圧・特別高圧の機械器具の金属製外箱など（電技解釈 第17条・第29条） |
| B種接地工事の接地抵抗値 | 150／Ig Ω以下 | Igは高圧側電路の1線地絡電流〔A〕（電技解釈 第17条 17-1表） |
| B種（混触時に1秒超2秒以下で自動遮断） | 300／Ig Ω以下 | 電技解釈 17-1表 |
| B種（混触時に1秒以下で自動遮断） | 600／Ig Ω以下 | 電技解釈 17-1表 |
| C種接地工事の接地抵抗値 | 10Ω以下 | 300Vを超える低圧の機械器具の金属製外箱など（電技解釈 第17条第3項） |
| C種（地絡時に0.5秒以内で自動遮断） | 500Ω以下 | 低圧電路に自動遮断装置を施設する場合 |
| D種接地工事の接地抵抗値 | 100Ω以下 | 300V以下の低圧の機械器具の金属製外箱など（電技解釈 第17条第4項） |
| D種（地絡時に0.5秒以内で自動遮断） | 500Ω以下 | 低圧電路に自動遮断装置を施設する場合 |
| A種接地工事の接地線 | 直径2.6mm以上 | 軟銅線。または引張強さ1.04kN以上の金属線（電技解釈 第17条第1項） |
| C種・D種接地工事の接地線 | 直径1.6mm以上 | 軟銅線。または引張強さ0.39kN以上の金属線（電技解釈 第17条第3項・第4項） |
| 移動して使う機器の接地線（C種・D種、多心コードの1心） | 0.75mm²以上 | 可とう性が必要な部分（電技解釈 第17条第3項） |
| 移動して使う機器の接地線（C種・D種、可とう性の軟銅より線） | 1.25mm²以上 | 同上 |
| A種・B種の接地極の深さ | 地下75cm以上 | 人が触れるおそれがある場所（電技解釈 第17条第1項第三号） |
| A種・B種の接地線を合成樹脂管などで覆う範囲 | 地下75cm〜地表上2m | 同上 |
機器の接地と、接地工事を省略できる場合
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 低圧300V以下の機器の金属製外箱 | D種接地工事 | 電技解釈 第29条 29-1表 |
| 低圧300V超の機器の金属製外箱 | C種接地工事 | 同上 |
| 高圧・特別高圧の機器の金属製外箱 | A種接地工事 | 同上 |
| 乾燥した場所なら接地を省略できる機器 | 対地電圧150V以下 | 交流の場合。直流は使用電圧300V以下（電技解釈 第29条第2項第一号） |
| 接地を省略できる漏電遮断器 | 15mA以下・0.1秒以下 | 定格感度電流と動作時間。電流動作型で、水気のある場所以外（電技解釈 第29条第2項第五号） |
| 接地を省略できる絶縁変圧器 | 2次側300V以下・3kVA以下 | 負荷側の電路を接地しない場合（電技解釈 第29条第2項第四号） |
絶縁抵抗と漏電遮断器
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 使用電圧300V以下・対地電圧150V以下の電路 | 0.1MΩ以上 | 単相100V、単相3線式100／200Vなど（電気設備に関する技術基準を定める省令 第58条） |
| 使用電圧300V以下・その他の電路 | 0.2MΩ以上 | 三相3線式200Vなど（同 第58条） |
| 使用電圧300V超の電路 | 0.4MΩ以上 | 同 第58条 |
| 絶縁抵抗の測定が難しいときの漏えい電流 | 1mA以下 | 使用電圧を加えた状態で（電技解釈 第14条） |
| 漏電遮断器が必要な機器の使用電圧 | 60V超 | 金属製外箱をもつ低圧の機械器具に接続する電路（電技解釈 第36条） |
| 漏電遮断器を省略できる接地抵抗値 | 3Ω以下 | 機器に施したC種・D種接地工事の値（電技解釈 第36条第1項第四号） |
| 水気のある場所以外なら漏電遮断器を省略できる機器 | 対地電圧150V以下 | 乾燥した場所の機器も省略できる（電技解釈 第36条第1項第二号） |
電線の許容電流
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 低圧配線に使う電線の太さ | 直径1.6mm以上 | 軟銅線またはこれと同等以上。MIケーブルは1mm²以上（電技解釈 第146条第1項） |
| 直径1.6mmの許容電流 | 27A | 600Vビニル絶縁電線などの軟銅線・単線（電技解釈 146-1表） |
| 直径2.0mmの許容電流 | 35A | 同上 |
| 直径2.6mmの許容電流 | 48A | 同上 |
| 直径3.2mmの許容電流 | 62A | 同上 |
| 断面積2mm²の許容電流 | 27A | より線（電技解釈 146-2表） |
| 断面積3.5mm²の許容電流 | 37A | 同上 |
| 断面積5.5mm²の許容電流 | 49A | 同上 |
| 断面積8mm²の許容電流 | 61A | 同上 |
| 断面積14mm²の許容電流 | 88A | 同上 |
| 電流減少係数（同じ管に3本以下） | 0.70 | 絶縁電線を管に収める場合（電技解釈 146-4表） |
| 電流減少係数（4本） | 0.63 | 同上 |
| 電流減少係数（5〜6本） | 0.56 | 同上 |
| 電流減少係数（7〜15本） | 0.49 | 同上 |
| 許容電流補正係数の周囲温度 | 30℃以下は30℃ | 30℃以下では補正係数が1になる（電技解釈 146-3表） |
分岐回路の電線とコンセント
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 15A以下の過電流遮断器の分岐回路 | 1.6mm・15A以下 | 電線の太さ・コンセントの定格（電技解釈 149-1表・149-3表） |
| 15A超20A以下の配線用遮断器の分岐回路 | 1.6mm・20A以下 | 同上 |
| 15A超20A以下の分岐回路（配線用遮断器以外） | 2.0mm・20A | 20A未満の差込みプラグが接続できるコンセントは使えない |
| 20A超30A以下の分岐回路 | 2.6mm・20A以上30A以下 | 20A未満の差込みプラグが接続できるコンセントは使えない |
| 30A超40A以下の分岐回路 | 8mm²・30A以上40A以下 | 同上の表 |
| 40A超50A以下の分岐回路 | 14mm²・40A以上50A以下 | 同上の表 |
| 分岐回路の過電流遮断器の定格 | 50A以下 | 電動機等のみの回路などを除く（電技解釈 第149条第2項） |
| 分岐点から過電流遮断器まで（原則） | 3m以下 | 電技解釈 第149条第1項 |
| 分岐線の許容電流が幹線の過電流遮断器の35%以上 | 8m以下 | 同上 |
| 分岐線の許容電流が幹線の過電流遮断器の55%以上 | 長さの制限なし | 同上 |
幹線・引込口・配線用遮断器・対地電圧
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 幹線の許容電流（電動機等の合計が50A以下） | 電動機等×1.25＋他 | 電動機等の合計が他の機器の合計より大きい場合（電技解釈 第148条） |
| 幹線の許容電流（電動機等の合計が50A超） | 電動機等×1.1＋他 | 同上 |
| 幹線の過電流遮断器（電動機等がある場合） | 電動機等×3＋他 以下 | 電技解釈 第148条第1項第五号 |
| 幹線の過電流遮断器の上限 | 許容電流×2.5 以下 | 上の3倍の計算値がこれを超える場合 |
| 引込口の開閉器を省略できる電路の長さ | 15m以下 | 300V以下で、15A以下の過電流遮断器または20A以下の配線用遮断器で保護された電路につながる場合（電技解釈 第147条） |
| 配線用遮断器（30A以下）に定格電流の1倍 | 動作しない | 電気用品安全法の適用を受けるものを除く（電技解釈 第33条 33-2表） |
| 配線用遮断器（30A以下）に定格電流の1.25倍 | 60分以内に動作 | 同上 |
| 配線用遮断器（30A以下）に定格電流の2倍 | 2分以内に動作 | 同上 |
| 住宅の屋内電路の対地電圧 | 150V以下 | 電技解釈 第143条 |
| 対地電圧300V以下で施設できる住宅の機器 | 定格消費電力2kW以上 | 専用の屋内配線・専用の開閉器と過電流遮断器・漏電遮断器などの条件つき（電技解釈 第143条第1項第一号） |
がいし引き工事と管の工事
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| がいし引き：電線相互の間隔 | 6cm以上 | 電技解釈 第157条 |
| がいし引き：電線と造営材の離隔（300V以下） | 2.5cm以上 | 同上 |
| がいし引き：電線と造営材の離隔（300V超） | 4.5cm以上 | 乾燥した場所は2.5cm以上 |
| がいし引き：支持点間（造営材の上面・側面に沿う） | 2m以下 | 同上 |
| がいし引きの低圧配線と弱電流電線・水管の離隔 | 10cm以上 | 裸電線は30cm以上（電技解釈 第167条） |
| 合成樹脂管の厚さ | 2mm以上 | 合成樹脂製可とう管・CD管を除く。300V以下で乾燥した展開場所などの条件で例外あり（電技解釈 第158条） |
| 合成樹脂管の差込み深さ | 外径の1.2倍以上 | 接着剤を使う場合は0.8倍以上 |
| 合成樹脂管の支持点間 | 1.5m以下 | 管端・接続点の近くにも支持点を設ける |
| 金属管の厚さ（コンクリートに埋め込む） | 1.2mm以上 | 電技解釈 第159条 |
| 金属管の厚さ（その他） | 1mm以上 | 継手のない4m以下を乾燥した展開場所に施設する場合は0.5mm以上 |
| 金属管のD種接地工事を省略できる長さ | 4m以下 | 300V以下で、乾燥した場所に施設する場合 |
| 金属管のD種接地工事を省略できる長さ（対地電圧150V以下） | 8m以下 | 簡易接触防護措置を施すか、乾燥した場所に施設する場合 |
| 金属可とう電線管のD種接地工事を省略できる長さ | 4m以下 | 300V以下（電技解釈 第160条） |
ダクト・ケーブル工事、引込線、地中電線路
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 金属ダクトに収める電線の断面積の総和 | 内部断面積の20%以下 | 制御回路等の配線だけなら50%以下（電技解釈 第162条） |
| 金属ダクトの支持点間 | 3m以下 | 取扱者以外が出入りできない場所で垂直なら6m以下 |
| ケーブルの支持点間（造営材の下面・側面に沿う） | 2m以下 | 接触防護措置を施した場所で垂直なら6m以下（電技解釈 第164条） |
| キャブタイヤケーブルの支持点間 | 1m以下 | 同上 |
| ライティングダクトの支持点間 | 2m以下 | 開口部は下向き、終端部は閉そく（電技解釈 第165条第3項） |
| 低圧架空引込線の電線 | 直径2.6mm以上 | 硬銅線。径間15m以下なら2mm以上。ケーブルを除く（電技解釈 第116条） |
| 引込線の高さ（道路を横断） | 路面上5m以上 | 技術上やむを得ず交通に支障がないときは3m |
| 引込線の高さ（鉄道・軌道を横断） | レール面上5.5m以上 | 電技解釈 116-1表 |
| 引込線の高さ（横断歩道橋の上） | 路面上3m以上 | 同上 |
| 引込線の高さ（その他） | 地表上4m以上 | 技術上やむを得ず交通に支障がないときは2.5m |
| 地中電線の直接埋設（車両などの重量物の圧力を受ける場所） | 1.2m以上 | 原則の値。ケーブルの種類・施設条件を考慮して圧力に耐えるよう施設する場合などは例外あり（電技解釈 第120条第4項） |
| 地中電線の直接埋設（その他の場所） | 0.6m以上 | 同上 |
技能試験で欠陥になる寸法
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 寸法の不足 | 配線図の寸法の50%以下 | 器具は中心からの寸法（欠陥の判断基準 2-2） |
| ケーブル外装の縦われ | 20mm以上 | 欠陥の判断基準 5-1 |
| リングスリーブの上端から心線の露出 | 5mm以上 | 欠陥の判断基準 6-2 |
| リングスリーブの下端から心線の露出 | 10mm以上 | 絶縁被覆のむき過ぎ（欠陥の判断基準 6-2） |
| ケーブル外装のはぎ取り不足 | 絶縁被覆が20mm以下 | リングスリーブ接続部分（欠陥の判断基準 6-2） |
| 端子台の低圧側の端から心線の露出 | 5mm以上 | 配線用遮断器・押しボタンスイッチの端、ランプレセプタクル・露出形コンセントのねじの端からも同じ（欠陥の判断基準 8-3） |
| 輪作りの巻き付け不足 | 3／4周以下 | 重ね巻き・左巻きも欠陥（欠陥の判断基準 8-7） |
| 輪作りの心線がねじの端からはみ出す | 5mm以上 | 欠陥の判断基準 8-7 |
| ねじなし端子の差込口から心線の露出 | 2mm以上 | 埋込連用スイッチ・コンセントなど（欠陥の判断基準 8-9） |
| 引掛シーリングローゼットの差込口から心線の露出 | 1mm以上 | 欠陥の判断基準 8-9 |
| 引掛シーリングローゼットの台座の下端から絶縁被覆の露出 | 5mm以上 | 欠陥の判断基準 8-10 |
よくある質問
D種接地工事の接地抵抗値はいくつですか？
100Ω以下です。地絡を生じたときに0.5秒以内に自動的に電路を遮断する装置を施設すれば、500Ω以下でよくなります。接地線は直径1.6mm以上の軟銅線です（電技解釈第17条）。
住宅の100V回路の絶縁抵抗の基準は？
単相100Vや単相3線式100／200Vの電路は対地電圧が150V以下なので、0.1MΩ以上です。三相200Vの電路は0.2MΩ以上、300Vを超える電路は0.4MΩ以上です（電気設備に関する技術基準を定める省令第58条）。
20Aの配線用遮断器の分岐回路に使える電線とコンセントは？
電線は直径1.6mm以上、コンセントは20A以下のものです。配線用遮断器以外の20Aの過電流遮断器（ヒューズなど）の場合は、電線が直径2.0mm以上、コンセントは20Aのものに変わります（電技解釈第149条）。
金属管工事でD種接地工事を省略できるのはどんなとき？
使用電圧300V以下で、管の長さが4m以下のものを乾燥した場所に施設する場合です。対地電圧150V以下なら、管の長さ8m以下のものに簡易接触防護措置を施すか乾燥した場所に施設する場合も省略できます（電技解釈第159条）。
出典：電気設備に関する技術基準を定める省令（e-Gov法令検索）、電気設備の技術基準の解釈（令和7年11月20日改正・PDF）｜経済産業省、電気事業法施行規則（e-Gov法令検索）、電気工事士法（e-Gov法令検索）、電気工事士法施行令（e-Gov法令検索）、電気工事士法施行規則（e-Gov法令検索）、電気工事業の業務の適正化に関する法律（e-Gov法令検索）、電気工事業の業務の適正化に関する法律施行規則（e-Gov法令検索）、電気用品安全法の概要｜経済産業省、電気工事士技能試験 欠陥の判断基準（PDF）｜電気技術者試験センター、令和8年度 第二種電気工事士上期試験 受験案内（PDF）｜電気技術者試験センター、電気工事士の免状交付｜電気技術者試験センター